スポンサードリンク

コマーシャルと広告効果

こちらのコラムでは経済関連の報道について思うところを書いているわけですが、今回はコマーシャルと広告効果について書いてみようと思います。

さてコマーシャルと呼ばれる宣伝媒体は一般的にテレビ放送の番組の間に流れる商品やサービスを紹介する放送を指すわけですけど、ネットで流される各種の政治や経済についての内容を見る限り、情報が不足しているのならまだしも、明らかな偏向報道であったり飛ばしといわれる事実ではない内容を放送しているって認識がネットユーザーを中心に浸透してきているような気がいたします。

そんなメディアに対する風当たりは年々強くなってきていて、度が過ぎると気に入らない(悪意がある番組と認識した)放送のスポンサーに対しての製品不買運動に発展した事例もいくつかある事をご存じの方も多いのではないでしょうか?

しっかし今をときめく大企業、とくに消費者向けの商品を扱う食品関連の企業の中にはテレビコマーシャルを流したとたんに業績が急成長して、今に至るって場合が多いのですからテレビコマーシャルが企業の発展に過去貢献したことは間違いないんですね。

まぁ今でも多くの日本人がテレビでコマーシャルを流している企業は有名で大きくて安心できるところで、いくつかの選択権がある場合はコマーシャルで知っている会社の製品を買うと思いますし、コマーシャルで見たことない会社は有名じゃない小さい会社で1ランク落ちるって認識の人が多いと思います。

それはそれで私自身もそ~ゆ~ところがありますし、商品購買心理で当たり前の話ですけどね。

そんな状態が未来永劫継続していれば、テレビ業界をはじめとするメディアは広告収入が安定して入ってきて、左うちわで安閑としていられたのでしょうけど、どうも風向きが変わってきて逆風になってきたようです。

実際にテレビ各局における広告費の収入は右肩下がりになっていますし、その元つまりお金を出す企業も大企業までもが会社全体で支出する宣伝広告費のテレビに対する割合を下げているのが実情でしょうね。

そろそろ本題のコマーシャルと広告効果方面の話を書きだそうと思いますが、まず費用対効果の面で考えると視聴率に対する正当な比率で広告料金が発生する場合であれば、昔と今を比べても視聴率が低ければそれだけ視聴する人が少なくてその割合で広告費負担になって費用対効果の面では悪くなっていないと推測します。

※ただしコマーシャル制作費用まで含めて考えると少し違ってくるのかもしれません。

ただし問題は今のインターネットが普及した状態ではすぐに一時ソースにあたる事が出来てしまう時代ですから、昔のように少々の飛ばしニュースを流しても視聴者はそれを検証する手段を持たなかった時と比べて、すぐに放送内容に批判が集まって最悪の場合は不買運動にまで発展してしまうリスクをはらむようになってきたのが現状だと思います。

そんな状態ですからある意味広告効果の根本がスポンサーする番組の良しあしに依存してしまう状態ですから、ちょっとリスキーになってきた今日この頃ではないでしょうかね?

スポンサードリンク

関連コラム

  1. アベノミクス効果薄く、賃上げ「前向き」1割
  2. IMFがドル安と指摘
  3. 安倍首相TPP交渉参加へ
  4. 円急騰に懸念
  5. アベノミクスとは?TPP編
  6. 証券各社レーティング(目標株価変更)
  7. 花粉、黄砂、PM2.5の「トリプルパンチ」
  8. 東京サマーランドでメガソーラー事業を開始
  9. 株価と政治の関係
  10. ウォン高と韓国経済
  11. 公的医療保険は対象外
  12. ファミマ、年収2.2%増へ ローソン・セブンに続き
  13. 中小企業金融円滑化法と連帯保証人
  14. 終身雇用と公務員採用
  15. レッテル張り
  16. 公務員、高齢層の昇給停止
  17. 関税と自由貿易
  18. TPP交渉参加を阻止する方法
  19. コマーシャルと広告効果
  20. 安倍首相がTPP交渉参加を表明
  21. 公的医療保険とグローバル経済
  22. 解雇と再就職と再就職支援金
  23. 金融円滑化法終了対策とリスケ交渉
  24. 高齢者の雇用と定年延長
  25. 炎上商法(炎上マーケティング)
  26. 新卒離職率が低い、ホワイト企業
  27. 公用語と英語
  28. TPPで確実に儲ける方法
  29. アベノミクスとバブル崩壊とブラック・スワン
  30. ブラック企業の見分け方
  31. キャリートレード
  32. 円安批判

スポンサードリンク

営業力アップ著作権

コーチングメニュー

ページのトップへ戻る