使えない社員をクビにする方法

さて今回のコラムは究極の経費削減とも言える、使えない社員を退職させる、つまりクビにする方法なのでありまして、正社員の場合ではどんなに少なくても年間に300万円は経費が掛かって居る訳ですから、電気代を節約したり通信費を削減したりしているよりも、使えない社員を一人退職させてしまったほうが余程、劇的に効果削減が達成されるのですが、現代日本ではどんなに使えない社員でも簡単に首切りしてしまう事は出来ませんので、経営者としては色々考えてしまう訳ですよね?

ただ明らかに使えない業績の足を引っ張っている社員の場合は、経営者はさっさと決断を下して退職させてしまいませんと、他の社員の士気が落ちたり生産性を低下させてしまったりますので、企業は慈善事業でも何でも有りませんので、企業を守り他の社員の生活を守るためにも、英断が必要だと思いますね?

でねそうはいっても、明日からこなくて良いよって訳にはいかないのですが、ちゃんと30日から60日前に通告をして、場合によっては再就職先についても考えてあげて、割り増しの退職金なりの支払いをしても、それ以上の経費削減効果が望めるのであれば、一時的に出費は出てしまいますが、年間では大きな経費削減が出来る場合が有りますし、変に使えない社員を社内に置いておいて他の社員の士気を下げるよりも、よっぽど良い効果が出ますね?

※但し、人を選んで雇い入れるのも経営者ですし入社してから教育して戦力していくのも経営者の力量でありますから、使えない社員を作り出してしまったのは経営者の責任でも有るのですが、まあ命令に従わないとか向上心が無いなど本人の資質に問題がある場合は、変に躊躇していますと、会社規模が小さい場合は特に会社が傾いてしまいますので、さっさと決断ですね。

さてその使えない社員をクビにする方法ですが、私が思うには変に策を考えたり回りくどい言い方をするほうが、よっぽど物事をややこしくするので有りまして、使えない社員を呼び出すなり致しまして、会社の建て直しを行うために、退職して欲しい旨を伝えまして、退職金などの話を切り出してしまったほうが、良いと思いますね。

でやっちゃいけないと思うのは、引導を渡すと言いますか、使えない社員に対してクビを宣告するのは、経営者自身が行うべきで、中間管理職だったり他の社員に言わせてはいけないのでありまして、それは最低限の経営者のマナーだと思いますね。