販売促進策と申請主義

随分昔に誰かに聞いたのか何かで読んだのかすら忘れてしまったんですけど、懸賞とかプレゼントに纏わるこんな話を聞いたことが有ります。

対象者100名のくじ引きでですねAの方式は100名中80人に100万円があたり20名はハズレクジで何も無し、Bの方式は必ず全員に70万円が当たる2つの方式のくじ引きが有った場合、ほぼすべての人が必ず70万円が当たるBの方式を選ぶのだそうです。

くじ引きの主催者としてはAの方式ですと懸賞金の総額は800万円でみんなが選ぶBの方式では10万円少ない700万円の負担になるので、懸賞とかプレゼントを企画実行する場合はこの辺りを考慮しましょうみたいな話だったと思います。

さて営業現場での必死の営業活動を後押しいたしましょうって事で営業企画部ですとか営業本部あたりで、販売促進策としてプレゼント企画を考えたので実行致しましょうなんて事もあると思います。

ここで言いたいのは申請主義みたいな購入した人が決められた手続きによって申請をしないと応募されませんのような類の販売促進策は、大きなメーカーで間に流通経路が有って、直接消費者の顔が見えていませんてな販売状況以外では効果が薄いのではないかと思います。

余談ですがこれも確か誰かに聞いた話ですけど、キャンペーン応募用のQRコードとエントリーナンバーが付いているものとか、応募シールを集めて郵送でプレゼントに応募するようなキャンペーンの応募率は内容にもよりますが半分行くなんてのは程遠くてせいぜい10％程度の応募になる場合が多いのだそうです。

けどこれは大手の飲料メーカーなどの販売促進策としてはこれ以外にやりようがないわけで、顔が見えないエンドユーザーが申請主義で応募してくれなくては、買ってくれた人の事を把握しようがないわけで、それ以外の方法ではベタ付けの景品プレゼントになってしまうわけで、購買心を煽る高額な景品で消費者に買ってもらう策が取れないんですからしかたがないわけです。

しかしですね、もっとユーザーに近いところで営業しているような会社が大手企業のような申請主義のキャンペーンをやっても効果が薄いといいますか、同じ予算をかけるんでしたら他に使ったほうがもっと効果的な販売促進が出来る場合が多いんですよね。

まぁそもそもプレゼント企画の王道といえば、お金を出しても変えないものがプレゼントで当たる企画ですとか、どうせ購入するものなんだから折角なので懸賞やプレゼントが貰えるあの商品に致しましょうって事で他社のシェアを奪うことが出来るような企画であり販売促進策なので有りまして、王道からそれてしまうのはどうかなって思いますね。