マーケティング・ネットアンケートの信用度

不特定多数にしてもユーザー対象であってもインターネットの普及によってアンケートの実施はとても簡単にだれでも出来るようになりましたけど、結果に関する信用度といいますか果たして実態をどのくらい正確に捉えているかに関しては否定的な意見を持ったいます。

わかり易い例としては様々な国政選挙の前にはいろんなサイトが投票先に関してアンケートを実施していたり致しますが、例えば某新聞系のメディアが行った調査では都知事選において田母神俊雄さんがダントツの一位だったり、原発の再稼働や廃炉に関してのアンケート等を見てもサイトによって結果は180度違ってきたり致しますし、ごく最近では集団的自衛権に関するアンケート結果なんてのも、非常にばらつきがありますよね。

これはインターネットの特性と言いますか、テレビやラジオなどの放送と違ってネットの場合は自分が訪問するサイトってのは自分の考え方に近いサイトに接続しますから、特定サイトにおけるアンケート調査ってのはとても結果が偏ってしまうんですよね。

ただ営業上のマーケティングの事で考えればハッキリ言って全ての人が及第点みたいな営業戦略をやるよりも、結構そのごく一部のまではいけないけれど、何らかの方向に偏った人を対象に商品企画をしたほうが万人受けするよりも余程売れて営業成績が良かったり致しますので、インターネットを使った調査ってのはそういうものだと考えて活用するのは良いと思いますが、これが市場の全てみたいな感じで捉えてしまうのはどうかと思いますし、いくらサンプル数を増やしても結果は同じでは無いでしょうかね？

では特定の人、例えば自社商品のユーザーに対して行う満足度調査みたいなものをインターネットを使って行うとしたらでしたらどうでしょうか？

まぁ私の過去の経験から言えば、その場合は自社商品に不満を持っている人または熱烈なファンとまぁこれも両極端になってしまうんですけど、そんな感じのユーザーほど積極的に応えてくれる傾向があるように感じます。

ですからこっちの場合はある程度そんな傾向があるって理解した上での実施が望ましい訳ですけど、結果をどう使うかはともかくですねアンケートに応えてくれた人に対する後々のフォローは重要ですからね。

熱烈なファンの回答であっても自社商品に対する不満や要望が書き込まれることがありますけど、せっかく時間を費やしてアンケートに答えたのにそれっきりなんて真似を致しますと、後でしっぺ返しが待っているのですよ。

ですから可能な範囲で集計結果を公表するとか個別の要望やクレームに対して対応するってのは必要なんですけど、これをなおざりにしている会社が実に多いのです。