営業力が弱いからクラウドの普及率は低いまま?

ほんの一年ほど前までは盛んにクラウドコンピューティングを盛んに煽っていた業界ですけど、徐々に縮小中といいますか盛んに言われていた割には法人企業へのクラウド関連の普及は進んでいないようで普及率は1%にも満たないのでは無いでしょうか?

まぁ普段からインターネットを使って業務をしている法人ですから、共有回線りようじゃどうしても接続は思ったほど早くないですし、年に数回は回線のメンテナンス工事だとか障害発生だとかで特定のサイトに接続できなくなるだとか、ネットへの接続そのものが不可能な事態になるってことはみんな知っていますから、導入へのブレーキになっている部分も有るのでは無いでしょうかね?

更にですね各種システムを販売する企業においてもでは従来のようにソフトウェアを利用するパソコンに個別にインストールして使ってもらうのに比べまして、実際のところクラウド型のシステムを常時稼働させておくためのサーバーの維持管理ですとか様々なランニング費用を考えると、従来の個別にソフトウェアをパッケージで販売するほうがリスクが小さいとの認識が広がっているのでは無いでしょうかね?

まぁ私の想像ではクラウド型のコンピュータが広がらないで普及率が上がらない理由はこんな感じだろうと思いますけど、他に大きな要因として営業力が弱いって事が理由として大きいのではないでしょうか?

従来のパッケージソフトや業務用のソフトウェアの販売ではメーカーの営業マンが量販店やパソコンショップを回ったり、個別に企業を訪問致しまして拡販に努めてそれが販売実績に反映していたのですけど、クラウド型のコンピュータシステムはどうもこの営業マンが足を運んで対面で販売促進活動を行うって行為をどうも軽く見ていたようで、販売促進策の中心はもっぱらネット上での告知や広告それに業界紙に対するアピールですとか広告の出稿ですとか、提灯記事をお抱えのライターに書かせるなんて感じだったようですけど、それだけでは急速な拡大は無理のようですね?

特にねクラウド型のコンピュータなんてのは販売先はもっぱら法人企業で、どこの法人企業だって出入りのOA機器販売店の一つや2つは抱えていまして、基本的にはそんな出入りの業者やその営業マンがIT化のお手伝いをしているのが現状なんですから、そのあたりをすっ飛ばしてって言うのは法人営業では少々無理が有ったのでは無いでしょうかね?

たぶん法人客に出入りしている業者を代理店にするような動きを同時並行でやっていればクラウドの普及スピードはもっと早かったのでは無いでしょうかね?