地デジ普及率と補助金

今回のコラムのテーマはテレビ、別名痴呆製造器?かどうかは知りませんが地上波の停波まで残り少なくなって来た段階で、どうも地デジ対応受像器の普及が芳しくないって事で地デジ対応機器購入に2万円の補助金を出すそうですが、既に地デジ対応機器を購入した人にとっては冗談じゃ無い話だと思いますし、個人的には地上波停止を良い機会に、テレビから解放された人生を歩む人が全世帯の一割位出てくれば、豊かな国になるのでは無いかなって思っています。

私自身はすっかりテレビからおさらばした生活でラジオだけは聴取しておりますが、全く生活に支障はありませんし、考えて見れば1日平均2時間テレビを見る人が年間に視聴に費やす時間は2時間X365日で何と730時間もの膨大な時間になってしまうので有りまして、これだけの時間が有ればどう考えても英語はマスターできるでしょうし、料理だって達人になれるでしょうし、その時間を散歩に費やすだけでも、超健康的な肉体を手に入れる事が出来るのでは無いでしょうか?

ですから地デジ対応機器購入者に補助金を出すよりも、テレビとおさらばしてNHKの受信契約も解約した人には奨励金として2万円配ってしまったほうが、どうも日本の生産性が向上してGDPが上昇して税収も増えるような気がするので有りますし、そもそも全世帯がテレビを受信するって必要は全くないのでは無いかなって思うのですよね。

もしくは全世帯にインターネット回線を整備してしまえば別に地デジなど使わなくても、映像の配信まで出来るわけですし何より特定の意志に添った映像を垂れ流すテレビ番組以外に、ネット上のあらゆる情報や意見に触れる事が出来るようになりますし、電波の有効利用も促進できますからね。

追伸
どうも報道番組の偏向報道や情報番組におけるねつ造やくだらない番組の垂れ流しなど、日本を悪い方向に導いてテレビが垂れ流す情報で洗脳されてしまった日本人を大量生産している弊害が各所に出ているような気が致します。

先日の先進七カ国財務相・中央銀行総裁会議(G7)の時もアルコール依存症の中川昭一像を世間に浸透させる事に一生懸命で肝心の会議の中身は報道されませんし、会見前には報道記者が同席して飲酒していた事などにも一切触れよう致しませんし、どうもテレビ局を中心としたマスメディアには問題が有るように感じます。

いきなり完全にテレビ放送と無縁の生活が無理でも、せめて視聴時間を半分にするとかから始めればきっと豊かな生活が、送れるようになるのでは無いでしょうか?