経費削減の弊害

某一部上場の大企業が大胆なリストラや経費削減に着手致しまして業績はV字回復して赤字経営から一気に黒字転換しまして、一躍社長は時の人と言いますか経営手腕を賞賛されていたと思ったら、翌年になると急激な経費削減のツケが回ってきて、経費削減前よりも更に悪い経営状態になってしまったって事が現実有りますが、こーゆーのはアメリカ型の株主重視の短期利益を追求する弊害だとも言われますが、それはともかく経費削減は無駄な部分を削減するだけなら何の弊害も出ないで、経営に良い事しかもたらしませんが、それだけでは会社存続がおぼつかない時には多少の？弊害にも目を瞑って経費削減を断行せざるを得ない場合も出てくると思いますが、今回のコラムではそんな事について書いて見ようと思います。

でまず書いておきたいのが、有名な大企業でも地域の個人商店でも同じ事が言えると思うのですが、リストラですとか経費削減を行う際に、大義名分が有るかどうかとか、先を見据えた計画に基づいた経費削減なのか、それとも会社の資金繰りを何とか乗り切る為に、後々の事は一切考えないで支出を減らす為に見境無く、支出に手を付けるかによって、周りの評判とか上場企業については株価の変動とか、色々弊害が出てくると思うのですが、経営者は時に弊害を考えて経費削減を思いとどまったり、逆に会社を存続させる為に、ためらいなく支出を切るって大胆な判断が必要な場合も有りますよね。

まあその最たる物が人件費だと言われていまして、企業運営においてコストのかなりの割合を人件費が占めていて、人件費を三割削減すれば売り上げが4割落ちても黒字を確保出来るなんて場合も有りますが、逆に人を一人入社させるのに、リクルート費用が一人当り数十万かかっていて、しかも入社してきた新入社員を一人前に利益を出せる状態まで教育するのに数ヶ月かかってしかも、入社時に必要な手続きが結構面倒でコストがかかってしまうって、人減らしを躊躇してしまうような側面も有りますよね。

私が思うには、経費削減の弊害を出来るだけ少なくするには幾つかの条件があるとも居ますが、大義名分と将来の展望が有るか無いかと、出来るだけ短期間でリストラや経費削減を片付けてしまうって事になるでしょうね。

つまりその、将来に向けの展望を描きつつ、だらだらと経費を徐々に削減して居ると社員も滅入ってしまいますので、やるならもう思い切ってこれ以上できないほどの経費削減を一気に短期間にやってしまって、あとは前向きに頑張って業績の回復に努めるって事がとても大切なのでは無いでしょうかね？