自動車不況と減産と

2008年末から2009年にかけて世界中の、ほぼ全ての自動車メーカーが自動車不況の影響で減産に始まりまして、残業の一掃や派遣社員の契約打ち切りや場合によっては正社員の削減にまで手を付けていまして、なにせ裾野の広い産業ですから自動車の販売不振に端を発する不況の影響が2009年から本格化するでしょうね。

しかし兎に角負のスパイラルって言うのでしょうか、人件費を削減したり雇用を減らしたり致しますと当然の事ながら、職を失った人ですとか賃金が下がった人は車を買える状態では無くなってしまう訳ですから、販売不振で人員を削減したりして経費削減によって生き延びようとすればするほど、販売台数の低下に拍車がかかるのは当然なので有りまして、今回の不況で下手すると日本の自動車メーカーでも一社位は、倒産するか吸収されて消滅してしまうのでは無いでしょうかね?

さて話を自動車不況と人員削減の話に戻しますが、具体的に自動車メーカーの名前は出せませんが、従業員や組合にとっては今まで好景気の時には、もしもの時に備えて内部留保を積み増していた筈だと思いますが、不況になって販売台数が落ちてきますと、過去の内部留保の事はケロッと忘れて、素早く人員削減に取り組むのでありまして、まあ経営者の気持ちは十分理解できますけど、全く過去の利益を元にした内部留保に手を付けないで、さっさと首切りに走る経営者ってのは人間的にどうなのでしょうかね?

※内部留保に手を付けられない理由の一つに、内部留保に手を付けて財務状況を悪化させますと株価は低下しますし、株主からの圧力がかかったり、最悪の場合には株主から訴えられてしまったりしてしまいますので、元々内部留保には手を付けられないので有りますがね。

ただまあ一時期の原油価格の高騰による、ガソリン価格の上昇によって車が無くても生活が出来るとか、車の維持にはとてもお金がかかってしまって、むしろ車なんかない方が、豊かな生活が出来るって気が付いてしまった人が、とても多くなっているようですから、もしかしたら現在より数割少ない販売台数を前提にした経営を考えなくてはいけないかも知れませんけどね?

追伸
あくまでも私の脳内での想像ですが、従業員がリストラの不安に怯えるとか、解雇通告を受けている状態だとか、そーゆー状態の従業員が生産ラインに配置されて作られる自動車は、不良率が高くなるとか、不具合が多くなるとか製品のほうに影響は出てこないのでしょうかね?

少し心配なので有ります。